Bienvenue au Website de Nakata Hitoshi中田 平のホームページへようこそ! このページは現在進行中の授業や研究活動などをご紹介します。 研究は情報関係とフランス関係があります。 最近、久しく離れていたフランス関係のリハビリを始めています。 メールアドレスはnakata@kinjo-u.ac.jpでお願いします。 全角文字が入っています。コピーペーストするとエラーになります。 中田平のブログは個人的な話題を書いています。 目がテンJDのブログはラジオ番組を担当する学生たちのブログです。 金城ポッドウォークのYouTubeは金城ポッドウォークというコンテンツです。 関連Webページの目がテンJDはラジオ番組のホームページです。 東海インターネット協議会のホームページもご覧ください。 Twit下のガジェットは選択した言語で文章を読み上げてくれます。英語はもちろん、フランス語の発音が聞けるのがいいですね。 | 新着情報Google Appsの教科書 を書きました。 中田平・後藤昌人・加藤久昭 著 B5・200頁・定価(本体2,400円+税) ISBN978-4-303-73464-0 初版2010年3月発行 検索エンジンから始まったGoogleがGmailを提供し、Googleビデオ、Googleドキュメントを発表し、次々に既存のアプリケーションを浸 食してきたのですが、私が本当にGoogleの威力を実感したのはGmailでした。2007年4月、日本大学がメールサービスをGmailに移管するこ とに踏み切ったことは、大学の情報基盤の責任者だった私には大きな衝撃でした。電子メールは10年以上前からコミュニケーションツールとして大学における 基幹システムとなっていました。電子メールはユーザーにとっては手紙と同じように届いて当然で、24時間ノンストップサービスが前提です。最近はウイルス やスパムメールなどへのセキュリティ対策が大学に突きつけられた重圧になってきています。しかも、残念なことに、最近の学生は携帯メールの利用が圧倒的大 多数で、大学の電子メール・アドレスを利用するのは就職試験時期にエントリーシートのためにだけといった始末です。学生が使ってくれない基幹サービスとし ての電子メールは、大学にとって効率の悪い負担となってきていたのです。 2008年7月、私は勤務する大学にGoogle AppsのEducation Editionを導入しました。教職員、学生含めて約6000人のアカウントを全学アカウント管理システムと統合させることにより、Gmailとの一元化 を図りました。また、GoogleメールサービスをKmailと名付けて、教職員、学生ともに全学で運用を開始しました。これによって、幸いなことに、こ れまでのホスティングサービスと比較してコスト面において相当額の削減になったばかりか、ウイルスやスパムなどへのセキュリティ対策も万全になりました。 また、Gmailの携帯メールサービスで学生のウェブメール利用促進も期待されています。 私立大学がGoogle Appsを採用する理由は単に経済的なものばかりではありません。メールボックスごとに7GB以上の容量を持ち、強力なウイルス駆除とスパム検出を備えた Gmail、グループウェアとして授業の時間割などのスケジュール管理や講義室などの施設予約ができるGoogleカレンダー、文書や表計算などのファイ ルを共有し複数人で同時に編集できるGoogleドキュメントなど、さまざまなアプリケーションが提供されているからです。こうしたサービスを利用するた めには、通常は有料の商用アプリケーションが必要となりますが、Googleは教育機関に対してはすべて無料で提供してくれます。私たちは、Google のサービスを徹底的に利用したらどこまでのことができるようになるのか、という実験をこの本の中でしてみたいと考えました。大学やその他の組織で Google Appsをすでに採用している場合は、その利用法に通じてもらえばありがたいと思います。また、あなたの所属する組織がGoogle Appsを採用していなくても、あなた自身が管理者として手を挙げてStandard Editionを導入すれば、たとえ小さな組織でもGoogle Appsの提供する全部のサービスを利用することができます。もしそれも無理だという場合は、あなた個人でGoogleアカウントを取得してGoogle Appsを個人で利用することができます。ですから、本書は組織の管理者としてGoogle Appsを導入する人のために、組織のなかのユーザーとしてGoogle Appsを使いこなしたい人のために、個人でGoogle Appsを含むGoogleのすべてのアプリケーションを使いこなしたい人のために、そのノウハウを紹介したいと思います。 Googleは今や、教育機関だけでなく、公共機関やNPOにもEducation Editionの無料使用を認めるという方針を打ち出しました。私たちは本書を公共サービスや教育サービスに奉仕している人たちや中小企業やベンチャー企 業でがんばっている人たちに送るエールだと考えています。(「はじめに」より抜粋)
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